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1,800兆円市場に走る大激震!デビットカード急増の理由!?

1,800兆円市場に走る大激震!デビットカード急増の理由!?

「1,800兆円!」なんの数字か判りますか?世界で流通する「クレジットカード」利用の金額です!

ご存知のとおり「クレジットカード大国」は「アメリカ」なのですが、近年その「アメリカ」に変化が起きています。

2007年に「アメリカ」で起きた「サブプライム住宅ローン危機」によって「クレジットカード市場」に変化が起きているのです。

今回は「アメリカ」で起きている「クレジットカード市場」の変化とは、どのような変化なのか!?

そして、その影響によって「クレジットカード市場」は、どのように変わっていくのか!?

ニルソンレポートが公表しているデータ―から、今後の「クレジットカード市場の変化」を追ってみました。

1,800兆円!世界で流通する「クレジットカードマネー」

現在、世界で流通している「クレジットカードマネー」は、どのくらいあると思いますか?

冒頭に触れましたが「1,800兆円」にもなっているのです!

この数字は「ニルソンレポート」が調査した「国際ブランド別売上高と会員数グラフ」から読み取っています。

「三井住友カード」も利用している信頼できるデーター!

「ニルソンレポート」は、世界のカード決済におけるあらゆる情報を分析して、独自の視点で統計データとして公表しています。

その信頼性はとても高く、経済産業省など政府機関の調査報告にも利用されるほどです。

日本国内での「VISAカード」の老舗である「三井住友カード」も「ニルソンレポート」の数字を利用して「国際ブランド VISA」の世界トップシェアを証明しています。

そのデータでは「各国際ブランド」別の数字は、次のようになっています。

ブランド名 売上高 ドル 売上高 円 会員数
VISA 95,300億ドル 1,143.6兆円 26.37億人
MasterCard 41,000億ドル 492兆円 12.81億人
アメックス 9,500億ドル 114兆円 1.07億人
JCB 1,800億ドル 21.6兆円 0.83億人
ダイナースクラブ 300億ドル 3.6兆円 0.06億人

上記の「5大国際ブランド」での総売り上げは「147,900億ドル 1,774.8兆円」になります。(換算レートは1$:120円)

「銀聯」と「ディスカバー」の情報が「ニルソンレポート」には計上されていないのですが「銀聯」の売り上げは近年伸びていて、2014年の伸び率は約197億ドル2兆円を超えています。

上記2社の年間売上を加算すると、世界に流通している「クレジットカードマネー」は年間1,800兆円にもなるのです。


クレジットカードキング!2014年も「VISA」だった!

先の「売上高・会員数」をみても「VISA」が、不動の地位を築いています。

2014年の対前年比率でのシェア率も「VISA」が58%と2位の「MasterCard」26%の2倍以上のシェアを誇っています。

シェアは低いものの「銀聯」(UnionPay)が、前年比の伸び率は52.3%と凄まじい伸び率となっています。

「銀聯」は、現在世界中の国と提携を実現させていて、ユーロ圏でも「銀聯カード」を利用出来るまでに至っています。

「銀聯」の発表によると、125の国と地域で「銀聯カード」が利用出来るようで、中国人観光客の購買力が世界各国で伸びて来ている証拠だと言えるでしょう。

前年比で言えば「JCB」も「銀聯」に次ぐ2番目の21.9%の伸び率になっています。

とは言っても、全ブランドの58%と言う「VISA」のシェア率は圧倒的ですね。


アメリカがNO.1!主要各国の「クレジットカード利用金額」

それでは、主要各国で「クレジットカード」で消費されている金額がどのくらいなのか見てみましょう。

ここでは「総務省統計局」が公表している「世界のGDPデータ」を利用して、独自で計算を行ってみました。

先ず、2013年度のGDPを調査し「民間最終消費支出割合」から、GDPにおける「民間消費金額」を算出しました。

次に「民間消費金額」に、各国の「クレジットカード利用率」を乗じて「クレジットカード利用金額」として算出しています。

細部については若干相違があるかも知れませんが、億単位では一致した結果となっているはずです。因みに、為替レートは2013年12月時点のレートで計算を行っています。

単位:億円

GDP 民間消費金額 クレカ利用率 クレカ利用金額
日本 480兆1,280 292兆8,780 14% 41兆29
韓国 139兆8,300 71兆3,133 58% 41兆3,617
アメリカ 1,734兆57 1,179兆1,238 54% 636兆7,268
カナダ 184兆805 103兆850 14% 14兆4,319
ブラジル 213兆2,655 132兆2,246 27% 35兆7,006
オーストラリア 147兆3,195 82兆4,989 37% 30兆5,246

上記の計算結果を見ると「クレジットカード利用金額」は「アメリカ」が一桁違う利用金額となっていることが判り、さすが「クレジットカード大国」です。

ですが「韓国」の利用金額を見ると「クレジットカード大国」と言われている割に、「クレジットカード利用金額」では日本と同額となっていますね。

「クレジットカード利用率」は58%と、日本の4倍以上となっているのに「GDP」と「民間消費」は日本の方が勝っているため「利用金額」が同額となる結果になっています。

また「ブラジル」では、ほとんどの国民が「クレジットカード」を利用する国ですが「クレジットカード」でなく「デビットカード」の利用が多いので、純粋な「クレジットカード」利用率は27%に留まっているようです。

中国では「銀聯カード」が45億枚も発行されていますが、そのほとんどが「デビットカード」であるので、比較計算の対象から外しています。

結果として、やはり「アメリカ」の消費が世界経済を支えていることがよく判ります。

この数字をみれば、様々な問題があるとしても「アメリカ」が世界のリーダーと言われていることに、意義を唱えることは出来ない状況だと言えますね。

「サブプライム」で暴露されたアメリカのクレジットカード事情

アメリカは「クレジットカード利用金額」も636兆円と、さすが「クレジットカード大国」と言えます。

世界の「クレジットカードマネー」の41%を超える、本当の「クレジットカード大国」です。(レート換算無し、ドルで計算した割合です)

アメリカの「クレジットカード市場」に変化があれば、世界の「クレジットカードマネー」に変化が起きることは、明らかな事実です。

今、その変化が現実化しつつあるのです!

「クレジットカード破綻」するアメリカ!「サブプライ」が引き金

変化を起こす引き金は、2007年から始まった「サブプライムローン問題」でした。

「サブプライムローン問題」は世界中で重大ニュースとして、各メディアが大々的に報じていたので、ご存知の方は多いと思いますが、ここで復習しておきましょう。

次の基準を満たすものに割り増し利息を付けて融資する
所得に対する借り入れが50パーセント以上
過去1年間に30日間の延滞が2回以上あった
過去5年以内に破産したもの
引用元:Wikipedia サブプライムローン

このとおり「アメリカ」で「サブプライム層」と呼ばれる、優良客よりも下位層の国民向けのローンであり、通常の住宅ローン審査に通らない「信用度の低い国民」向けのローンだったのです。

「Wikipedia」の条件を見ても判るように、日本では絶対にあり得ない「クレヒス」の持ち主に貸付を行っていたのですね。

なぜ、このようなローンが商品化されたのか?それは「アメリカ」が住宅バブル期にあったからで、かつて日本が経験した「バブル時代」の再来だったのです。

「ローン債権」を証券化したことが世界中に影響する!

同じ「不動産バブル」でも、日本とアメリカの違いは「サブプライムローン」の債権を証券化して販売したことです。

「アメリカ」の大手格付け会社がこの「証券」に高い評価を与えたため、通常の株と同じ価値を有した「ローン債権」は、資産価値のあるものとして、世界中に販売されていたのです。

ところが、2007年夏を境に住宅価格が下落してくると、状況は一転します。

  • 住宅ローンを組んだ国民は、証券価値とローン金額の差額をさらに借金していた
  • 証券価値が下がったために、借金は膨大な金額に膨らんだ
  • 住宅ローンを支払うことが出来ない国民が急増してくる
  • 証券価値は紙くずと同様になってしまった

このように「負のスパイラル」に陥ることとなったのです。

その結果、これまでの「住宅バブル」は終わりを告げ、関連商品までも売りが続出し1年後の2008年には、ニューヨークに本社があった大手投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が約64兆円の史上最大の倒産劇の主役になってしまうのです。

これが「サブプライムローン」を原因とした「リーマンショック」と呼ばれる、金融恐慌を引き起こした荒筋です。

日本国内でも「リーマン・ブラザーズ証券株式会社」が倒産し、負債総額3兆4,000億の戦後2番目の大型倒産を引き起こしています。

「アメリカのクレジット利用法」は、最も危険な考え!?

「アメリカ」では「クレジットカード」の考え方が、日本とは全く違うのです。

  • 日本は一括払いを利用することが多い
  • アメリカは、リボ払い(分割)が常識!

この利用方法についての考え方が最も違います。

日本でも「クレジットカード」は「リボルディングが便利」として「クレジットカード」を利用する方は大勢いますが、一方で「分割は嫌い」とする方も多くいるのも事実です。

この事実が、日本は「クレジットカード後進国」と言われる理由の1つでもあります。

国内で、債務整理を行った経験のある方のほとんどが、複数のカードで「リボ払い」をしていた状況にある方です。

「アメリカ」では「クレジット」は、分割で返済することが常識となっていて、利用限度額まで利用します。

1つの「クレジット」の枠が限界に達すると、違う「クレジット」を申込み、また同じように限度額まで利用します。

この利用方法が「常識」であるので「サブプライム」でのほとんどの貸付が、返済不可能な金額までに膨れ上がっていた原因でもあるのです。

つまり「クレジットカード」は「月々少額の支払いが出来る、便利なカード」との考え方は、債務を拡大すると言うことが証明されていることになります。

この考え方は「クレジットカード大国」と言われる「韓国」も同じです。

「韓国」では「クレジットカード」は自転車操業するアイテムだと、常識のように考えられています。その結果、今「韓国経済」も破綻に向かっているのです。

この「クレジット」の考え方は、住宅ローン、自動車ローン、教育ローンなどあらゆる「クレジット」に対しての考え方で「クレジットカード」だけに対する考えかたでは無い故に、たちが悪いとも言えるのです。

「ニルソンレポート」で判る「クレジットカード負債額!」


上記のグラフは「ニルソンレポート」が公表した2015年6月の最新チャートで、「アメリカの家庭負債とクレジットカード負債」の推移を表したチャートです。

上段のグラフの「水色の縦軸」が「アメリカ家庭の負債総額」の推移を示しています。

2007年「サブプライム」2008年「リーマンショック」の年が負債のピーク値となっていて、13兆円を超えています。その後、回復傾向にあったものの2013年、2014年と増加傾向になっていることが判ります。

「家庭負債」とは、先に触れた住宅ローンなどを含む「全てのローン(負債)」を言います。

上段のグラフ中にある折れ線は「家庭負債」の中で「消費者ローン」のみの負債推移を表しています。

2014年をみると「家庭負債 約13兆円」の内「消費者ローン」が約3兆円の割合を占めていることになります。

下のグラフは「消費者ローン」の中で「クレジットカードでの負債」を表していて、2014年の「クレジットカード負債」は約1兆円であることが判ります。

「ニルソンレポート」では「1990年以降での消費者ローンに占めるクレジットカード負債の割合が最低レベルに達した」とコメントしています。

確かに数字だけみると「クレジットカード」が健全に利用されているように見えますが、実際は「サブプライム層」以下の国民が「信用低下」によって「クレジットカード」を利用出来なくなったことに起因しているのです。

その結果「クレジットカード」に頼れない債務者は、他の消費者ローンなどへ依存している為に「家庭負債」も「消費者ローン」の数値も増加傾向にあるのです。

「クレジット破綻した国」が辿る「デビットカード」への道!

現在「韓国」では「クレジットカード破綻」が国内需要を低迷させ、経済を圧迫している要因になっていることから「デビットカード」への移行を国策として進めています。

現在はカード社会であり、構築された決済システムは崩壊することは無いでしょう。

ですが、「クレジットカード破綻」をそのまま放置していれば、大きな波となって国の経済全体を飲み込む可能性も否定出来ないことも事実です。

ですから「クレジットカード決済」も出来る「クレジット」で無いカード!「デビットカード」への移行を促進する訳です。

「アメリカ」も「VISAデビット」がクレジットを逆転!

実は2014年に「VISAデビット」が「VISAクレジット」を逆転しているのです。

「ニルソンレポート」から2000年から2014年までの「デビットカード」と「クレジットカード」の売上高の推移表があります。


  • VISAクレジットは、2014年現在 12,130億円 約1,455.6兆円
  • VISAデビットは、2014年現在 12,720億円 約1,526.4兆円

※チャートの単位はBil(10億円)なので、単位を判りやすく「1億円」にしています。

「クレジットカード」と「デビットカード」を比較すると、590億ドル(約70.8兆円)「VISAデビット」が上回る結果となっているのです。

注目すべき値は、その「増加率」で「クレジットカード」は、5年間で149%の「増加率」に対して「デビットカード」はなんと、679%の「増加率」となっているのです。

「MasterCardデビット」に関しては、利用額そのものは643.2兆円と「VISAデビット」の半分以下ですが「増加率」は1,049%と激増しているのです。

また、富裕層向けの「アメックスカード」や「ディスカバーカード」も利用者が増えています。

この数値から読取れることは、プライム層やサブプライム層を含んだ「低信用者」が近年になって「デビットカード」へ移行していることです。

「デビットカード」は基本「即時決済」であるために、審査は不要とされています。

ですから「クレジットカード」審査で落とされても「デビットカード」を持つことは可能なので「デビットカード」へシフトしてきています。

クレジットカード社会である「アメリカ」で生活するには、カードと言うアイテムは、必要不可欠なものであることも判りますね。

「デビットカード」が主流に!「クレジット市場」は変わる!?

「アメリカ」や「韓国」で急増する「デビットカード!」

その理由が「クレジットカード破綻」によるものだとは、きっと多くの人には判らないままシフトしてしまう可能性が大いにあります!?

今回の調査にて算出した「クレジットカードマネー」は1,800兆円に上ります。

特に「アメリカ」の消費率はとても高く「アメリカ」が変われば、世界の「クレジットカードマネー」は確実に変化していきます。

その「アメリカ」で「デビットカード」が急増している事態は、決して見逃すことの出来ない事実なのです。

「アメリカ」の経済に詳しいサイトの情報を見ると、数年でまた「クレジットカード」が優勢になるとの見解を示していますが、情勢が不安定な状況なので確実とも言えないでしょう。

もしこのまま「クレジットカード離れ」が加速し「デビットカード」が主流になると「クレジットカードマネー」は確実に減っていくでしょう。

アメリカの「Moody’s Economy.com」と言う調査機関の報告によれば、カード利用が1%増加すると、150億ドル(1兆8,300億円)が増加するとなっています。

「EC決済」の意味では「クレジットカード」も「デビットカード」も同じ決済になるのですが、恩恵を受ける会社は変わってきます。

それに付随して、様々な状況が変化することになるでしょう。

その変化が世界にとって、良い変化であることを期待するしかありません。

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2020年オリンピックでは「VISAデビット」が主流!?

訪日外国人観光客「20,000人」を目指して、今国内では「クレジットカード」のインフラ整備が着々と進んでいます。

2020年東京オリンピックを目標に「外国人観光客」が利用しやすい環境を整えているのです。

「クレジットカード」が「デビットカード」に変わったことで、インフラ整備に変化があるとすれば、日本のATMで預金の引出しが出来るようにすることでしょう。

「デビットカード」をショッピングで利用するのであれば、通常の「クレジットカードシステム」で問題ありませんからね。

もしかすると、2020年の外国人観光客が使用するカードは「VISAデビット」が主流になっているかも知れませんよ!

「クレジットカードマネー」の行方と共に、市場の変化から、目を逸らすことの出来ない状況になってきました!

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